【ステマって何？】はじめに
今回はステマの意味や方法、メリット、デメリットについて紹介します。
なかには、ステマという単語を聞いただけで「違法な手法」などの悪いイメージをもっている方もいるでしょう。
たしかにステマの知識がないままマーケティング活動を行ってしまうと、炎上などで企業のブランドイメージを下げてしまうリスクはあります。
しかし、ステマのメリットや正しい方法を知っておけば効率的な宣伝につながりやすくなります。
企業のイメージを保ちながらマーケティングをしたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
【ステマって何？】マーケティングの手法の1つ
まずはステマの意味を具体的に理解しておくことが大切です。
ステマとはステルスマーケティングの略で、消費者に宣伝だと気づかれずに商品やサービスのPRをすることです。
あくまでも中立的な立場としてPRするため、消費者に受け入れられやすい宣伝手法といえるでしょう。
ステマは企業が直接宣伝をするのではなく、SNS上のインフルエンサーや知名度の高い芸能人など影響力のある人物に依頼されることが多い手法です。
たとえばインフルエンサーがおすすめの商品を、自身が使ってみた感想と一緒に紹介して認知度を上げる方法は、宣伝だと気づかれず、かつ拡散力の高い方法といえるでしょう。
ただしやり方次第では批判的な目で見られるケースもあるため、ステマを実施したい企業は注意しなければなりません。
なぜ批判されるの？
ステマに対してリスクが高いイメージをもっている方は多いことでしょう。
ステマが批判されやすいのは、宣伝であることを意図的に隠すような手法がモラル的に受け入れられにくいことが原因だと考えられます。
たとえばステマのSNS投稿を見て純粋に「この人が愛用している商品なら使ってみたい」と感じた場合、それが企業案件であり中立的な意見ではなかったと知ってしまえば裏切られたような感覚に陥る人もいるでしょう。
そもそも、ステマは違法な宣伝行為ではありません。
ただし消費者をだますイメージは不信感を抱かれやすく、最終的に炎上につながるリスクもあります。
SNSなどオンライン上のプラットフォームは情報の広がり方が早いため、一度炎上してしまうと消費者からの企業イメージが回復するまでに時間がかかってしまいます。
そのためステマの実施を検討している場合は、メリットばかりに目を向けるのではなく、どのような注意点があるのかを具体的に把握することが大切です。
ケースによっては違法なことも
ステマの法的な扱いは、海外と日本では異なります。
日本では違法な宣伝行為ではありませんが、ケースによっては違法になってしまう点は注意が必要です。
ステマを実施するうえで注意したい法律は「景品表示法」です。
略して景表法と呼ばれることもあります。
景品表示法のなかでも、特に「優良誤認表示」への注意が必要です。
優良誤認表示とは、実際の性能よりもよく見せようとする表示方法です。
たとえば、化粧品の実際に含まれている成分をより高品質のものだと誤った認識をさせてしまう内容の表示が該当します。
ほかにも、食品の原産国について誤った認識をさせてしまう表示も違反となりやすいでしょう。
どのようなケースが景品表示法に違反するのかについては、消費者庁のホームページにもQ&Aなどが掲載されているので、必ず確認してください。
【ステマって何？】どのように行う？
次に、ステマを実施する具体的な方法について見ていきましょう。
ステマは、主にブログを利用して宣伝したり、インフルエンサーに宣伝してもらったりする方法で実施されます。
どちらもインターネットという拡散されやすいプラットフォーム上で行われるため、話題になりやすい点がメリットです。
特に最近は幅広い世代でネットやSNSから情報収集する人も増えているため、大きな宣伝コストをかけなくても拡散されやすい傾向があります。
ブログなどを利用する
ステマが実施されやすい方法1つ目はブログの活用です。
具体的には、すでにブログを利用している芸能人や有名ブロガーに依頼して商品をPRしてもらう方法です。
投稿者本人の口コミを交えながら商品の特徴や使い方などをアピールすることによって、信ぴょう性の高い情報だと認識されやすくなります。
また、企業の担当者が消費者目線のブロガーとしてPRする手法もあります。
知名度の高い人よりも、同じ消費者目線の紹介であることを演出したほうが受け入れてもらいやすい点は最大のメリットです。
ブログでステマを行えば、売りたい対象の好意的な口コミを書き込めるため、結果的に売り上げアップやECサイトの集客率アップにつながりやすくなります。
インフルエンサーの活用
ステマが実施されやすい方法2つ目はインフルエンサーの活用です。
InstagramやTwitter、YouTubeなどのSNSが幅広い年齢層の消費者に利用されるようになり、インフルエンサーの活用は効果的なマーケティング手法として多くの企業から注目されています。
インフルエンサーから宣伝だと悟られないようなPRをしてもらうことによって、商品や企業の認知度アップにもつながりやすくなります。
もともと認知度の高い商品であれば、購入までの検討期間を短縮できる効果も期待できるでしょう。
ただし依頼するインフルエンサーによっては、企業の想定しているターゲット層とずれてしまう可能性があるため、事前のリサーチが重要です。
【ステマって何？】ステルスマーケティングのメリット
ここからは、ステルスマーケティングを実施して得られる2つのメリットについて解説していきます。
デメリットもあるステルスマーケティングを実施している企業は、実際にどのような魅力を感じているのでしょうか。
主に、自社の製品をノーコストで販売できる、企業ブランドを印象づけられるなどのメリットがあると考えられます。
それぞれの具体的な理由を見ていきましょう。
ステルスマーケティングのデメリット以外の特徴を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
自社の製品をノーコストで売ることができる
ステルスマーケティングは広告代理店などの他社を通さずに販促しやすい宣伝方法の1つです。
そのため、他社に費用を支払うことなく宣伝できます。
もし、他社のサポートを受けながらマーケティングを行った場合は手数料などのコストが発生します。
予算の少ない企業にとっては目標とする効果を得られるまで宣伝の継続は難しいかもしれません。
一方、自社のリソース内で完結できる方法であれば、ノーコストもしくは低コストで販促ができます。
そのため継続的に宣伝を流しやすく、結果的に認知度がアップしやすいメリットもあります。
ただしインフルエンサーに依頼する場合などは費用が発生するため、完全にノーコストにならないケースもある点に注意が必要です。
企業ブランドを植え付けることができる
ステルスマーケティングは、自社の売り出したい商品について好意的な口コミをアピールしやすい方法の1つです。
そのため、企業の求めるイメージをもってもらいやすかったり、ターゲット層を拡大しやすかったりするメリットもあります。
またインフルエンサーやブログを通してPRを実施すれば、より多くの消費者に存在を知ってもらいやすくなる点も特徴的です。
ブランディングが成功すれば、その商品に関心をもつ消費者が増えるだけではなく、企業自体の信頼度も上がり、ほかの商品にも興味をもってもらいやすくなります。
「この会社の商品なら間違いなさそう」のような信頼感をもってもらえれば、競合他社の商品と差別化しやすいメリットもあるでしょう。
【ステマって何？】ステルスマーケティングのデメリット
次に、ステルスマーケティングのデメリットについて解説していきます。
ステルスマーケティング最大のデメリットといえば、炎上する可能性もあることです。
企業が依頼したインフルエンサーの投稿がステマであると知られてしまい、SNS内に批判の口コミが殺到するなどのリスクがあります。
炎上は企業イメージを下げるリスクがあるため、どの担当者も避けたいものでしょう。
ステルスマーケティングを行うことによって、なぜ炎上する可能性があるのか具体的に見ていきましょう。
炎上する可能性
ステルスマーケティングのデメリットは、炎上する可能性もある点です。
炎上リスクさえなければ、低コストでブランディングを形成しやすい方法として、多くの企業に取り入れられているでしょう。
しかし、実際は炎上リスクを恐れ、実施できない企業が多いのも現実です。
ステルスマーケティングに炎上リスクがあるのは、消費者にまるで中立な立場の口コミを発信しているかのように演出することは良いイメージをもたれにくいからです。
商品や企業のイメージが低下してしまうと、ほかの商品や新しいプロモーションに対して信頼してもらいづらくなります。
一度定着してしまったイメージが回復せずに長引くことによって、企業の売り上げに長期的な影響を与えてしまうことが懸念されます。
【ステマって何？】まとめ
ステルスマーケティングは一般的にステマと呼ばれ、ステマで批判を浴びた企業や芸能人のニュースによって消費者にも知られているマーケティング手法です。
主にSNS上のインフルエンサーを通してPRを行う、企業で消費者やインフルエンサーが運営しているかのように見せたブログでPRを行う方法などもあります。
ステルスマーケティングで商品やサービスを宣伝すれば、低コストで売り上げアップを狙えたり、効率的に企業ブランドを広められたりするメリットがあります。
一方、炎上してしまったことで企業イメージを下げてしまうハイリスクな点には注意が必要です。
これから自社の商品、サービスの認知度を拡大させたいと考えている方はステルスマーケティングのメリットだけに注目するのではなく、リスクによる長期的な影響が出る可能性についても慎重に検討しましょう。
