はじめに
近年、採用広報の重要性が注目されています。
今回は、採用広報業務についてご紹介するので、より良い採用活動にするためにお役立てください。
採用広報とは？
採用活動における採用広報は、求職者に自社への魅力を感じてもらうことで応募数を増やし、より優秀な人材を増やす役割を担っています。
労働人口が減少しつつある近年、企業の採用は求職者に有利な売り手市場となっています。
そのため、多くの企業が人材の確保の面でも、しのぎを削っている状況です。
そのような中で、従来のような採用活動を行っていたら、求職者に見向きもされません。
採用広報は、求職者に対して自社の魅力を伝え、働くことにメリットを感じてもらう活動を行うポジションといえます。
採用広報を行うメリット
採用広報を行うメリットは、従来の採用活動では伝えにくかった現場の声や社風を求職者に伝えられることです。
どのような企業なのかをしっかり理解してもらうことで入社希望者を増やし、社風に共感した人材を採用することで、入社後の定着率を上げられます。
エントリー数増加
採用広報を行うメリットの一つが、エントリー数が増加することです。
より多くの求職者に自社のことを知ってもらい、ビジョンに共感してもらうことで、エントリー数が増えて優秀な人材を獲得するチャンスが増します。
同業他社だけでも数え切れないくらいの企業が林立している中で、どのようにして自社に注目させるかが採用広報の腕の見せどころといえるでしょう。
自社への注目がエントリーにつながるように、自社の魅力を余すことなく伝えられるような戦略の立案が必要です。
動機付け
企業の業務内容や、どのような社員が活躍しているかを伝えることで、求職者に対する動機付けを行えるのも、採用広報のメリットです。
業務内容や社風、そして現場の雰囲気などは、求職者が就職先を決めるのにとても重要な情報です。
しかし、ただの求人票からは伝わりづらいという現実もあります。
そこで、求職者からのニーズが高い情報を積極的に発信することが、求職者への動機付けとなるのです。
知りたい情報が開示されている企業であれば、求職者も安心してエントリーできるでしょう。
入社後のミスマッチ防止
採用広報で、企業の存在目的・社会的意義を伝えることは、入社後のミスマッチ防止にもつながります。
入社直後にミスマッチを理由に辞められてしまうと、それまで行った採用活動や入社後の教育が無駄になってしまいます。
採用広報を行って、自社について知ってもらうチャンスを増やすことで、自社とマッチした人材が集まるようになり、ミスマッチの防止となるのです。
自社のことをよく知った人材に入社してもらい、内定辞退や早期離職を防ぎましょう。
採用広報のデメリット
一見すればメリットばかりの採用広報ですが、もちろんデメリットもあります。
どういったデメリットがあるのかを把握し、それを避けるための施策を用意しなければなりません。
工数に見合った効果を出すためにも、一つひとつデメリットをクリアしていきましょう。
工数と効果が比例しない
一連の採用活動において、広報活動にもそれなりの工数がかかります。
その工数と効果が比例しないことも多く、採用広報には直接的な効果がわかりにくいというデメリットがあるのです。
目に見える結果が出るまでは数年を要し、長期的な運用を見据えて業務を進めていかなければなりません。
効果的な採用手法の確立までは、採用手法をブラッシュアップさせていく必要があります。
全社を巻き込んだ取り組みも必要であり、採用広報について全社員に同じ認識を持たせることも必要です。
炎上の恐れがある
企業の公式SNSの炎上が話題になっています。
担当者の何気ないつぶやきが、会社のブランドイメージを崩壊させるようなことも実際にあるのです。
採用広報においても、SNSなどの炎上リスクには十分注意しなければなりません。
いったん炎上してしまえば、採用活動だけでなく全社的なイメージや売上にも大きな損害を与え、炎上した事実はいつまで経っても消えません。
採用広報のSNSは企業の顔であることを忘れずに、自社の好感度を上げるような内容にしましょう。
採用広報の手法
採用広報の手法には、どのようなものがあるのでしょうか。
以下では、それぞれの手法の具体的な内容と期待できる効果、デメリットをご紹介します。
ぜひ自社の採用広報の目的と合致した手法を組み合わせて、採用活動を成功させてください。
求人媒体への出稿
採用広報の手法としてオーソドックスなものが、求人媒体への出稿です。
近年、企業の採用活動の場はインターネット上となっています。
求職者も、インターネット上で企業の採用情報を検索して、エントリーする形で就職活動を進めていくのです。
毎日多数の閲覧数を誇る求人媒体であれば、それだけ多くの求職者の目に自社の情報が触れることとなります。
ただし、事前料金がかかったり、応募数や採用人数に応じて料金を支払うサイトは登録者数が少なかったりすることがデメリットです。
オウンドメディアの運用
近年では、オウンドメディアの運用も、採用広報のオーソドックスな手法となりつつあります。
自社の採用サイトなどに、会社の様子やイベント、制度や社員紹介などについてのコンテンツを掲載するのです。
オウンドメディアに採用に関する情報が掲載されていることは求職者もよく理解しており、効果的な手法といえます。
ただし、知名度が低い企業はSEO施策を行わないと、新規のエントリーを獲得しづらいというデメリットもあるため、注意が必要です。
SNSの運用
SNSの運用も、採用広報の手法として有効であり、手軽にはじめられるというメリットもあります。
TwitterやInstagram、YouTube、TikTokなどを活用し、自社の認知度を向上させましょう。
近年では、採用に特化したSNSもあります。
ただし、拡散力の高いSNSであれば認知を獲得できますが、それだけ多くの人の目に触れる分、炎上する危険性が高いことも無視できません。
一方、拡散力の低いSNSだと、アカウントへのアクセス数自体を伸ばすことに時間がかかります。
イベントの運営
採用広報の活動は、オンラインだけにはとどまりません。
オフラインの施策として、イベントの開催・運営が挙げられます。
イベント参加者との交流を通じて、自社の魅力を直接伝えるのです。
公式の会社説明会だけでなく、異業種交流会のような自社の存在を知ってもらう試みや、技術者向けの技術交流会なども認知度を上げる効果があるでしょう。
現場の社員などにも参加してもらって、社風を直に感じられるようなイベントを、募集したい職種に合わせて適宜行ってください。
採用広報をする上で気をつけるべきポイント
採用広報を行うときに気を付けなければならないのが、ただ闇雲に活動しても効果は薄いということです。
いくら情報を発信しても、求職者側にとって有益でなければ見向きもされません。
以下で注意点を2点ご紹介するので、採用広報活動の参考にしてみてください。
目標を設定する
採用広報活動には、目標の設定が不可欠です。
目標といっても、単なる入社人数やエントリー数だけでは妥当といえません。
記事やSNSの更新数、PV数やインプレッション数など、数字に落とし込むことで、初めてPDCAサイクルを回すことが可能になるのです。
採用広報は結果が出にくい活動であり、定期的にPDCAを回すことで、より結果に結びつきやすくなります。
また、求職者に与えたい自社イメージを固定化することが、目標の設定のために大切なことです。
入社から逆算して、施策の計画
単に採用広報を行うのではなく、入社から逆算してタッチポイントや選考フローなどを計画することも大切です。
採用計画の策定と同様に、離脱率や通過率などを算出し、コンテンツの質を改善していきましょう。
選考の途中で離脱する求職者が多いということは、企業側が伝えたいことがうまく伝わっていなかったことも原因であると考えられます。
そういったことを避けるために、コンテンツの内容をさらに充実させることも、採用広報の仕事のうちなのです。
まとめ
採用広報は、求職者に自社の魅力を伝えて、人材の確保につなげる活動です。
エントリー数の増加などのメリットもありますが、炎上などに細心の注意を払いましょう。
求人媒体への出稿以外にも、オウンドメディア・SNS・イベントの運用などの手法があります。
